年に一度の会社や市区町村で行っている健康診断だけでは不安だと、人間ドックを受ける人は多いものです。しかしその一方で、費用が高額だからと受診をあきらめてしまっている人もいるのではないでしょうか。
基本的に人間ドックは健康保険の対象外となってしまうので、かかる費用は全額個人が自己負担しなければなりません。しかし市区町村や、勤務している会社の健保組合によっては、助成金や補助金を受けることが可能な場合があるほか、個人で契約している生保や損保会社のサービスで費用を抑えることができることがあります。
今回は人間ドックで保険を使って、補助金や助成金を受けることができるのはどのような場合なのかについてお話していきます。
国保加入者は住んでいる地区町村の補助を受ける
個人事業主やアルバイトなど、社保（社会保険）ではなく国保（国民健康保険）に加入している場合は、市区町村役場に申請することで、人間ドックの費用補助、もしくは助成金を受けることができます。ただしすべての市区町村が費用を補助しているとは限らないので、まずは自分の住んでいる地域で補助を行っているか確認してみましょう。
また、国保加入者が人間ドックの費用補助・助成金を受けるためには、最低でも次の条件をクリアしていなければなりません。
・該当地区の国保の加入期間が1年以上
・国保の保険料を滞納していない
・受診する年度内既に特定健康診断を受けていない
・他機関の助成金を受けてない
上記の最低条件のほかに、費用補助・助成金の対象となる対象年齢などの条件があります。
補助上限金額はそれぞれの市区町村で決められていて、脳ドックは対象外など地域によって検査内容が異なることも多いです。
また、受診する際は、役所へ事前に申込申請を行う必要があり、必要書類や記載内容なども地域によって異なります。また申込期間と受検期間が異なることも多いので注意が必要です。申請書類に関しては、市区町村のHPからダウンロードできるところも多いですが、まずは担当となっている窓口に相談し詳細を確認することをおすすめします。
勤務先の加入している保険協会などから補助を受ける
低い自己負担で人間ドックが受けられる人であっても、受診機関とメニューをご自身で選べることも多いです。人間ドックのメニューにはなにがあるでしょうか。
一般健康診断のメニューに加えて、次の項目が追加されることが多いです。
・肺機能検査
・胸部・腹部CT
・腹部超音波検査
・便潜血
・胃カメラ・大腸カメラ
・腫瘍マーカー等の血液検査
・（女性）乳がんマンモグラフィ
・（女性）乳がん超音波検査
・認知障害検査
・脳、頸動脈のMRI検査
これ以外にも多数あります。
法定の検査ではないので、名医の意見を参考に、受診者が自由にメニューを取捨選択できます。
人間ドックではなく一般健康診断にも含まれるメニューのため、例としてはあまり適切ではないのですが、バリウムを使った胃のレントゲン検査などを抜くこともできます。
ピロリ菌保菌者以外、胃がんにはかかりにくいため、負担の割に、意味がないと考える人も多いためです。
考えられるすべての項目の検査を受けるとなると時間も費用も掛かってしまうので、心配な病気に関する検査を優先して重点的に受診することを名医もすすめており、ある程度メニューを絞り込むことは悪いことではありません。人間ドックを毎年受ける人なら、毎年オプション項目を変えて、2年に一度は気になる検査を受けるようにするのと効率的でしょう。
個人で契約している損保や生保で割引や優待を受ける
国保や社保で人間ドックの費用補助を受けることができないという人もいます。このような場合には、個人で加入している生保や損保の加入者に対してのサービス内容をチェックしてみましょう。加入先によっては生保や損保契約者向けに、人間ドックの割引や優待制度を用意している会社があります。
某大手保険会社では、受診できる医療機関を紹介してくれて、保険会社によっては5%～30%割引の優待割引料金で人間ドックを受けることができます。さらに、民間の生保や損保を取り扱っている会社が行っている人間ドックの割引や優待サービスは、家族まで対象になっていることが多いく、配偶者だけでなく、6親等以内の血族に加え3親等以内の姻族まで対象としているとろもあります。また国保や社保では対象外になりがちな、脳ドックまでサービス対象としているところもあります。
ただし人間ドックの割引サービスは、提携している医療機関で受けなければなりません。また申し込みもコールセンターなどを経由して行わなければならないというルールを定めている会社がほとんどです。割引率はサービスを行っている各社で独自に設定しているので異なります。さらに受診する医療機関や検査内容によって異なることが多いので、まずは自分の加入している生保や損保で、このようなサービスを受けることができるかを確認してみることをおすすめします。
人間ドックの費用補助を受ける際の注意点
国保や社会保険の制度や、生保などの契約者向けサービスを利用することで、人間ドックの費用補助・助成金を受け取ったり、割引を受けたりすることが可能になります。しかしこれらの補助やサービスを受ける場合、次にあげる点に気を付けなければなりません。人間ドックの費用補助は、決められた手順で必要な書類を提出しなければ、受けることができないので注意しましょう。
・費用補助を受けられるのは年に一度だけ
人間ドックの費用補助は、原則的に一年に一度だけです。そして他の機関の補助や割引を受けていないということが最低条件になります。
・指定医療機関が決まっていることが多い
国保や社保の助成金や、民間の生保や損保加入者向けの割引・割引や優待サービスを利用する場合、ほとんどが提携している医療機関での受診が条件となります。
・予約前に事前に連絡を入れる
費用補助を希望する場合は、事前に市区町村や会社の窓口に連絡を入れる必要があります。また割引や優待サービスを利用する場合は、保険会社経由で予約する必要があります。
・一度全額を支払う必要がある
補助費用は受診後に必要な書類を提出してから2ヵ月後くらいに銀行口座に振り込まれることが多いです。受診当日は全額を一度窓口で支払う必要があります。
まとめ
人間ドックは国保・社保加入者なら費用補助を受けることができる場合があります。また個人で加入している生保などでも、割引サービスを実施しています。社保や民間のサービスでは、被保険者とその家族や親族まで対象に含まれる場合もあります。人間ドックは生活習慣病やがんなどの大きな病気の早期発見に役立つ検査です。料金は健康診断よりも高いですが、病気の予防や早期発見のために保険を上手く利用して人間ドックを受診することをおすすめします。
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